
◎パソコンと電力
〔平成24年2月11日 土曜日〕
誰が言い出したか知らないが、
「パソコンは 電気無ければ ただの箱」であり、まったくもってその通りである。
パソコンは思いのほか電力

を消費する。
情報処理に結構な量のエネルギー

を必要とする事は、人体で情報処理を担う脳神経系が人体に取り込まれたエネルギーの実に5分の1以上を消費している事を思えば、うなずける事だ。
私はパソコン屋なので、例えば日本で電力不足が慢性化してパソコンも満足に使えない日々が続いたとしたら、商売あがったりである。
(もっとも、そこまでの電力不足が起こるとしたら、日本の発電量で火力発電の占める割合が6割を超えている事を考えると、石油や天然ガスなどの燃料資源も深刻に不足しているわけで、パソコンの事を気にするどころの話ではないが)
そういうわけで、エネルギー問題の事は常々気にしている。
「冷温停止」などとは程遠い現状、福島第一原発の様にウランやプルトニウムを使うタイプの原子炉はこれ以上使うべきではない。福島第一原発を運用していた東電のありさまからして、同様な事故が起こった時に責任を持って後始末ができる事業者が存在し得ない事は、もはや火を見るより明らかだからだ。
そもそも、核廃棄物を無害化するのに数万年単位の厳重な保管が必要な時点でアウトである。
なので、私はトリウム炉や核融合炉の実用化研究やより短い期間で核廃棄物を無害化する核種変換の研究を進めるべきだと常々思っているし、このブログにもその事を書いたことがあるが、あいにく、それらの方法は一朝一夕にできるものではない。
一朝一夕にできないのは太陽電池発電やバイオマスなどの自然を利用するエネルギー資源にも言える事だ。
近い時期の電力不足がささやかれる今、それを乗り切るには火力発電の強化しかないだろうが、「どうせやるならコジェネレーションシステムで」というのが前回の記事の趣旨だった。
コジェネレーションシステムにも燃料が必要だ。日本の太平洋側近海のメタンハイドレートや尖閣諸島近辺の海域の天然ガスが燃料として有望視されるが、尖閣の天然ガスは、中国の領海に近いため、中国は遠慮もせずにこの天然ガスを吸い出している。
実は尖閣諸島の天然ガスは日本側にとっては採算性が疑問視されている。間に『沖縄トラフ』と呼ばれる深い海域があるため、輸送のための海底パイプラインを引くのが困難だからだ。日本政府が尖閣の天然ガス問題に対して腰が重いのは、これも一因だろう。
しかし、尖閣諸島の場合は採算性だけの問題ではすまない。中国が日本の領有権を蔑ろにしている事に対して黙っていたら、それは悪しき前例となり、中国はその前例を踏襲し続けるだろう。
かつて中国の李鵬がオーストラリアのキーティング首相に向かって『あと40年もすれば日本という国は地球上から消滅している』などと言い放ったが、それが現実のものとなってしまう。
尖閣諸島を中国に明け渡すような事など、あってはならない。
建国記念の日の今日、そんな事を考えた。
※前回以前の記事はこちら